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EAPについて

EAPのはじまり
日本では?
具体的なEAPの取り組み
EAPのはじまり

1970年代のアメリカで、従業員が抱える心や人間関係の問題をとりあつかう現在のEAPに近いサービスが生まれました。そして、これに携わっていたコンサルタントらがALMACA(現・国際EAR協会)を創設します。

この背景にあったのは、1940年代から社会問題となっていたアルコールや麻薬の依存症対策でした。現在の日本での「うつ」と同様に、社会問題となっていました。
アルコール依存症や薬物中毒が従業員の心と身体ばかりか、職場の人間関係、さらに家族・夫婦関係を蝕んでいたのです。そのため、アメリカ政府は、アルコール依存研究所、薬物依存研究所を設立。各州にアルコール対策が義務づけられ、産業コンサルタントが配置されたのです。

1980年代、EAPの有用性が認められ、急速に普及するとともに、サービスの内容とケアの幅も広がりました。そして、現在のEAPの形であるメンタルヘルスケアのみならず、人事マネジメントや社会復帰支援までトータルにサポートするプログラムが構築されたのです。現在、アメリカの従業員50人以上の組織ではほぼ100%導入されています。


日本では?

アメリカでEAPで急速に社会に浸透した鍵は、それに先立つ1950年代から心理カウンセリングの普及があります。 アメリカでは、一部を除き、カウンセリングは社会保険が適用されます。
カウンセラーに相談する土壌がすでにありました。
そのため、トラブルやストレスが発生すれば、すぐ対処し、心の健康や生産性を回復することが習慣になっていったのです。

残念ながら、日本では心理カウンセリングそのものに対して、まだ“心の敷居が高い”のが現状です。
「ちょっとカウンセラーに会いに行く」というわけにはなかなかいきません。

その理由は、アメリカが“個人”が重視されの社会であるに対し、日本社会では“組織”を重視されることも一因です。
個人的な価値観や嗜好性もありますが、それ以上に、「組織に迷惑をかけられない」という意識が働きます。アメリカでは責任の所在が“個人”にありますが、日本では“組織”に降りかかってきます。

だからこそ、従業員一人ひとりが考える「セルフケア」とともに組織内で行なわれる「ラインによるケア」が厚生労働省のメンタルヘルスケアの指針に盛り込まれています。
そこに、組織内の専門家がチェックするケア、組織外の専門家が組織の外側からサポートするケアを加えた4つを柱として進められています。



メンタルケルスケアの4つの柱
具体的なEAPの取り組み
サービスは多岐にわたりますが、プログラムの内容は大きく分けて次の4つです。
また、厚労省の指針に則り、すべて個人情報が厳重に保護された下で提供されます。

●研修・情報提供

心と身体の健康について学ぶ機会を提供すること。リアルトレジャーでは、コンディションの維持と向上、ストレスや人間関係のトラブルの影響などについて、個々の従業員の方、そして組織の統括者が考えていただける場をさまざまな形でご提供します。

各種セミナー・ワークショップ

●メンタルヘルスの予防

不調に陥ってからの回復より、よいコンディションを維持することのほうがより重要です。
なぜなら、時間やコストも負担も少なく、サポートも容易だからです。そのため、リアルトレジャーでは、心理検査でコンディションを把握し、よいコンディションをキープを心身両面からサポートしていきます。また、日頃の心の健康予防のために、お気軽に利用できる場を開設しております。

→心の健康診断MVCL
→リラクセーション
→フリースペース

●不調の早期発見と適切な対応

ストレスやトラブルが発生した場合、すぐ対応することが大切です。
リアルトレジャーでは、不調が認められた場合、早急に心理的なサポートをご提供します。また、医師・弁護士・社労士など各種専門機関とのネットワークにより心理面以外の広いサポートが可能です。その範囲は、従業員ご本人のみならず、ご家族まで。ご家族の問題が従業員の方の心の負担となり、生産性の低下につながることを未然に防ぎます。

●職場(社会)復帰サポート

ことに能力の高い従業員の休職は、組織全体にとって大きな痛手につながります。しかし、生産性の高い人ほど、メンタルヘルス不調にさらされやすい現実があります。
個人へのケアとともに、休職者が安心して復帰するためには、人間関係を含む職場環境の改善が必要になります。リアルトレジャーでは、休職された方のスムーズな職場復帰、就業の継続をサポートします。

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